タクシー・バス・トラックの年収比較|結論

この記事の結論

令和7年の年間推計額は、タクシー運転者450万8,200円、バス運転者453万900円、営業用大型トラック507万2,400円、営業用中小型トラック448万5,500円です。いずれも厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の職種別データから計算しました(中小型は「営業用貨物自動車運転者(大型車を除く)」)。
年収の総額はタクシー・バス・中小型トラックがほぼ同じ水準で、大型トラックが約56万円高い構図です。
違いは中身にあります。タクシーは賞与が年19万7,800円と4職種で最も少なく、年収の約96%を毎月の給与で受け取ります。また20〜34歳では4職種で最も高い一方、経験年数15年以上の層では所定内給与が最も低くなり、給与のばらつき(十分位分散係数0.51)もバス(0.26)やトラック(0.33)より大きいのが特徴です。
月間の実労働時間はタクシー192時間で、バス198時間、中小型トラック199時間、大型トラック208時間より短くなっています。

「タクシー・バス・トラックのうち、どれが一番稼げるのか」は、運転の仕事に転職を考える人がよく比べるテーマです。ただし、年収の平均値だけを並べても、賞与の多さ、年齢による上がり方、労働時間、給与のばらつきの違いは見えてきません。

この記事では、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」(令和7年)の職種別の表を使い、タクシー運転者・バス運転者・営業用大型貨物自動車運転者・営業用貨物自動車運転者(大型車を除く)の4職種を同じ物差しで並べます。数字はすべて企業規模10人以上・男女計の一般労働者で、年間推計額は「きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額」で本記事が計算しました(全国ハイヤー・タクシー連合会の集計と同じ式です)。口コミや求人広告の「年収例」は使っていません。

4職種の年収・労働時間の一覧|令和7年の職種別データ

e-Statで公開されている令和7年賃金構造基本統計調査「職種(小分類)別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」(職種第1表)から、自動車運転の職種を抜き出しました。参考として、ハイヤーや自家用乗用車の運転者などが入る「乗用自動車運転者(タクシー運転者を除く)」も載せています。

職種平均年齢勤続年数月間実労働時間(所定内+超過)きまって支給する現金給与額(月)年間賞与その他特別給与額年間推計額推計労働者数
タクシー運転者56.8歳8.3年192時間(169+23)359,200円197,800円4,508,200円約17万人
バス運転者56.0歳12.3年198時間(168+30)328,400円590,100円4,530,900円約9.6万人
営業用大型貨物自動車運転者51.5歳13.4年208時間(175+33)386,900円429,600円5,072,400円約47万人
営業用貨物自動車運転者(大型車を除く)50.3歳11.6年199時間(173+26)341,700円385,100円4,485,500円約45万人
(参考)乗用自動車運転者(タクシー運転者を除く)59.5歳7.8年182時間(162+20)281,700円329,400円3,709,800円約4.2万人

推計労働者数は表の「労働者数(十人単位)」を10倍した値で、企業規模10人以上の事業所の一般労働者に限った推計です。個人タクシーのような自営業者は含まれません。

総額で見ると、タクシー(450.8万円)・バス(453.1万円)・中小型トラック(448.6万円)の差は5万円以内で、ほぼ横並びです。大型トラックだけが507.2万円と一段高く、タクシーとの差は56万4,200円あります。一方で、タクシーの平均年齢は56.8歳とトラックより5〜7歳高く、勤続年数は8.3年と最も短いという違いもあります。年齢構成が違う職種の平均を比べている点は、次の年齢別の表で補います。

女性の運転者の数と年収

同じ表の女性の欄では、タクシー運転者の女性は推計約1万270人で、タクシー運転者全体の約6.0%です。バス(約3.9%)、大型トラック(約2.9%)、中小型トラック(約4.1%)より割合が高くなっています。女性の年間推計額は、タクシー393万3,300円、バス403万7,400円、大型トラック437万9,600円、中小型トラック384万4,200円です(いずれも本記事の計算)。女性の働き方については女性のタクシードライバーで詳しく扱っています。

給与の中身|所定内給与・超過労働給与・賞与の配分

年収が同じくらいでも、何で受け取っているかは職種で大きく違います。賃金構造基本統計調査では、毎月の「きまって支給する現金給与額」から時間外・深夜・休日出勤手当などの「超過労働給与額」を除いたものを「所定内給与額」と定義しています。表の数字から内訳を計算すると次のとおりです。

職種所定内給与額(月)超過労働給与額(月・差額)年間賞与年収に占める賞与の割合実労働1時間あたりの目安
タクシー運転者306,400円52,800円197,800円約4.4%約1,957円
バス運転者262,800円65,600円590,100円約13.0%約1,907円
営業用大型貨物自動車運転者306,300円80,600円429,600円約8.5%約2,032円
営業用貨物自動車運転者(大型車を除く)287,300円54,400円385,100円約8.6%約1,878円

1時間あたりの目安は、年間推計額を月間実労働時間の12倍で割った本記事の計算値です(休憩時間は含みません)。

読み取れることは3つあります。第一に、タクシーの所定内給与30万6,400円は大型トラック(30万6,300円)と並んで4職種で最も高い水準です。第二に、タクシーの賞与は19万7,800円で、バスの約3分の1にとどまります。毎月の給与に重心がある賃金の組み立てで、賞与を当てにした家計設計には向きません。第三に、1時間あたりで見るとタクシーは大型トラックに次ぐ水準で、労働時間の短さが総額の差を一部埋めています。

タクシーの賃金は売上に応じた歩合給が中心で、全国ハイヤー・タクシー連合会(全タク連)は、年齢や勤続で上がる賃金表を持つ「年功賃金制」の他職種とは仕組みが違うと説明しています。歩合給の計算方法はタクシーの歩合給の計算と足切り、賞与の扱いはタクシーの賞与と退職金で解説しています。

給与のばらつき|タクシーは上位10%がトラックより高く、下位10%は低い

職種第17表は、所定内給与額を低い順に並べたときの分位(下から10%・25%・50%・75%・90%の位置)の金額を公表しています。平均ではなく「真ん中の人」と「上下の人」を比べられる表です。

分位(所定内給与額・月)タクシー運転者バス運転者大型トラック(営業用)中小型トラック(営業用)
第1・十分位数(下から10%)174,700円200,200円211,400円203,600円
第1・四分位数(下から25%)212,200円224,500円248,000円234,400円
中位数(真ん中)286,300円257,900円296,200円277,100円
第3・四分位数(下から75%)371,400円294,000円354,600円327,400円
第9・十分位数(下から90%)466,000円333,800円409,000円384,900円
十分位分散係数0.510.260.330.33

十分位分散係数は(第9・十分位数-第1・十分位数)÷(2×中位数)で、値が大きいほど給与の幅が広いことを示します。タクシーの0.51は4職種で最も大きく、バスの約2倍です。下から10%の位置ではタクシーが17万4,700円と最も低い一方、上から25%と10%の位置ではタクシーが最も高く、上位10%は46万6,000円で大型トラックを5万7,000円上回ります。

同じ表では、所定内給与額が月90万円以上の階級にタクシー運転者が推計約660人います(他の3職種は該当なし)。全タク連はこの分布について「賃金分布は下方・上方双方に幅広く広がる構造」で、「平均値のみをもってタクシー運転者の賃金水準を評価することは適当ではなく」と述べています。売上で給与が動く仕組みのため、同じ会社・同じ地域でも人による差が大きい仕事だと理解しておくのが現実的です。

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年齢別の年収|タクシーは20〜34歳で4職種の最高、35歳以降は大型トラックが上

職種第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」から、年齢階級ごとの年間推計額を計算しました。

年齢階級タクシー運転者バス運転者大型トラック(営業用)中小型トラック(営業用)
20〜24歳4,833,600円3,931,000円4,462,600円3,708,200円
25〜29歳4,828,700円4,679,400円4,718,600円4,268,900円
30〜34歳5,179,200円4,546,300円5,119,200円4,619,800円
35〜39歳4,918,700円4,660,800円5,235,300円4,816,600円
40〜44歳4,985,500円4,900,200円5,270,900円4,805,700円
45〜49歳5,213,100円5,067,800円5,298,000円4,893,800円
50〜54歳4,943,100円4,998,600円5,315,900円4,701,100円
55〜59歳4,813,500円4,874,800円5,180,000円4,480,000円
60〜64歳4,401,300円4,330,400円4,711,400円3,908,200円
65〜69歳3,790,500円3,460,400円4,056,800円3,489,200円
70歳以上3,475,900円2,958,900円3,612,900円3,274,800円

20〜24歳・25〜29歳・30〜34歳の3つの階級では、タクシーが4職種で最も高く、20〜24歳では大型トラックより37万円、バスより約90万円高くなっています。35歳以上では大型トラックがすべての階級で最も高く、タクシーは45〜49歳の521万3,100円が最高です。60歳以上ではタクシーは大型トラックに次ぐ2番目で、バスや中小型トラックより下がり方が緩やかです。

ただし、タクシーの20代の推計労働者数は20〜24歳で約2,080人、25〜29歳で約4,780人と少なく、標本の影響を受けやすい点に注意が必要です。

年齢構成の違い|タクシーは60歳以上が43%

同じ表の推計労働者数から60歳以上の割合を計算すると、タクシー約43.0%、バス約36.4%、大型トラック約19.7%、中小型トラック約19.0%です。70歳以上だけで見ても、タクシーは約14.4%で、バス(約5.6%)やトラック(約2%)より大きな割合を占めます。全体の平均年収を比べるとタクシーが不利に見えやすいのは、年収が下がる高齢層の割合が多いことも一因です。60代から運転の仕事を始める選択肢は60代からのタクシードライバーにまとめています。

経験年数別の給与|タクシーは1〜4年が最高、バス・トラックは長いほど上がる

職種第14表「職種(小分類)、性、経験年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」では、その職種についてからの年数(経験年数)ごとの所定内給与額が分かります。この表には超過労働給与額が含まれないため、毎月の基本的な給与の比較として読んでください。

経験年数タクシー運転者バス運転者大型トラック(営業用)中小型トラック(営業用)
0年307,000円249,100円275,400円257,200円
1〜4年330,000円244,400円295,200円261,700円
5〜9年315,300円253,800円294,400円284,100円
10〜14年310,300円255,100円300,200円286,600円
15年以上273,600円279,000円316,900円306,600円

(月額の所定内給与額。男女計・企業規模10人以上)

経験0年の所定内給与はタクシーが30万7,000円で4職種の最高で、バスより約5.8万円、大型トラックより約3.2万円高くなっています。タクシーは1〜4年の33万円をピークに下がり、15年以上では27万3,600円と4職種で最も低くなります。反対にバスとトラックは、経験年数が長いほど所定内給与が上がる形です。

全タク連は同じ統計の解説で、歩合給制度では「経験年数に応じて賃金が段階的に上昇する仕組みは一般的に取り入れられておらず」、経験年数5年未満は職種全体の上位3分の1以内の順位にある一方、10年以降は下位3分の1以内まで下がると分析しています。経験の浅いうちから稼ぎやすい代わりに、年数だけで上がる仕組みではない、というのがタクシーの特徴です。

3年間の推移|令和5年から7年でタクシーは31.8万円増

令和5年・6年・7年の賃金構造基本統計調査の「都道府県別第3表」の全国の欄から、4職種の年間推計額の推移を計算しました。

職種令和5年令和6年令和7年令和6年から7年の増減
タクシー運転者4,189,900円4,148,500円4,508,200円+359,700円(+8.7%)
バス運転者4,531,900円4,611,300円4,530,900円-80,400円(-1.7%)
大型トラック(営業用)4,852,800円4,919,300円5,072,400円+153,100円(+3.1%)
中小型トラック(営業用)4,378,300円4,370,700円4,485,500円+114,800円(+2.6%)

令和7年はタクシーの伸びが4職種で最も大きく、バスとの差は令和6年の46万2,800円から2万2,700円まで縮みました。全タク連はこの増加の背景として、最低賃金の引上げやベースアップに加え、「令和4年以降の運賃の引上げやアプリ利用率の増加等を背景とした売上の増加に伴う賃金額の増加があったことが想定される」と説明しています。運賃と収入の関係はタクシーの運賃改定と収入で整理しています。

なお、この統計は毎年6月分の給与を標本調査したもので、年によって調査対象の事業所が入れ替わります。タクシーの平均年齢も令和6年の60.2歳から令和7年の56.8歳へ大きく動いており、1年分の変化をそのまま「業界全体の賃上げ」と読むのは避け、数年の傾向で見るのが安全です。

労働時間のルールの違い|改善基準告示の上限

運転の仕事は、厚生労働大臣告示「自動車運転者の労働時間等の改善のための基準」(改善基準告示、2024年4月1日適用)で、職種ごとに拘束時間(労働時間+休憩時間)の上限が決められています。厚生労働省のポータルサイトに掲載された内容を並べると次のとおりです。

項目タクシー(日勤)タクシー(隔日勤務)バストラック
1か月の拘束時間288時間以内262時間以内(労使協定で年6か月まで270時間)281時間以内(貸切バス等は労使協定で年6か月まで294時間)。4週平均1週65時間の選択も可284時間以内(労使協定で年6か月まで310時間)
1年の拘束時間--3,300時間以内(労使協定で3,400時間)3,300時間以内(労使協定で3,400時間)
1日(1回)の拘束時間13時間以内(上限15時間)2暦日22時間以内かつ2回平均21時間以内13時間以内(上限15時間)13時間以内(上限15時間。長距離の特例あり)
休息期間継続11時間を基本に9時間を下回らない継続24時間を基本に22時間を下回らない継続11時間を基本に9時間を下回らない継続11時間を基本に9時間を下回らない

また、2024年4月から自動車運転の業務にも時間外労働の上限(臨時的な特別の事情がある場合でも年960時間)が適用されています。統計上の労働時間はタクシーが最も短く、トラックが最も長いという結果でしたが、拘束時間の上限そのものはトラックとバスが年単位でも管理されるのに対し、タクシーは勤務形態ごとに1か月単位で決まっている点が違います。隔日勤務の詳しいルールはタクシーの隔日勤務とはで解説しています。

3つの仕事を比べるときの考え方

統計から言えるのは「どれが必ず稼げるか」ではなく、「どういう人がどの仕事で収入を得やすい構造か」です。比べるときは次の点を自分の条件に当てはめてみてください。

  1. 年齢と経験:20〜30代前半や未経験から始める場合、タクシーは統計上の給与水準が高い職種です。35歳以降や経験を積むほど上がる給与を重視するなら、大型トラックやバスのほうが年数とともに上がる形になっています。
  2. 賞与の比重:バスは年収の約13%、トラックは約9%が賞与です。タクシーは約4%で、ほぼ毎月の給与で受け取ります。
  3. 給与のぶれ:タクシーは上位と下位の差が最も大きい職種です。売上を上げる工夫が給与に直結する一方、保証のある期間が終わった後の収入は人によって差が出ます。入社直後の給与保証はタクシーの給与保証の仕組みで比較しています。
  4. 労働時間と勤務形態:タクシーは隔日勤務と日勤を選べる会社が多く、統計上の月間労働時間は4職種で最も短い192時間です。
  5. 必要な免許:お客様を乗せて運賃をもらうタクシー・バスは第二種免許(バスは車の大きさに応じて大型または中型の第二種)が必要で、大型トラックは大型免許が必要です。タクシー会社には二種免許の取得費用を負担する養成制度があり、詳しくは二種免許の費用と取り方にまとめています。

地域による違いも大きいため、都道府県別の数字はタクシー運転手の年収(都道府県別)で確認できます。求人はタクシードライバー求人、未経験者向けは未経験歓迎の求人、二種免許の取得支援がある求人は二種免許養成制度ありの求人から探せます。

出典・一次情報

本記事の数字と制度は、次の公表資料に基づいています(いずれも2026年10月閲覧)。年間推計額・割合・1時間あたりの目安・差額は、公表値から本記事が計算したものです。

  • 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者 職種(第1表・第5表・第14表・第17表、2026年3月24日公開) e-Stat
  • 厚生労働省「令和7年・令和6年・令和5年賃金構造基本統計調査」一般労働者 都道府県別第3表(都道府県、職種(特掲)、性別) e-Stat(令和7年)
  • 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」主な用語の定義 mhlw.go.jp
  • 一般社団法人全国ハイヤー・タクシー連合会「『令和7年賃金構造基本統計調査』によるタクシー運転者の現況」(令和8年5月、2026年10月6日付の【最新版】) taxi-japan.or.jp(PDF)
  • 厚生労働省 自動車運転者の長時間労働改善に向けたポータルサイト「トラック運転者の改善基準告示」 driver-roudou-jikan.mhlw.go.jp/「バス運転者の改善基準告示」 同/「ハイヤー・タクシー運転者の改善基準告示」 同

数字の読み方について

賃金構造基本統計調査は、毎年6月分の給与と前年1年間の賞与を、企業規模10人以上の事業所から標本で調べたものです。額はすべて税・社会保険料を引く前の額面で、通勤手当を含みます。個人で営業する個人タクシーや、個人事業主として働くトラック運転者は対象外です。職種ごとの平均であり、特定の会社の給与を示すものではありません。